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兵庫県の注文住宅建築設計事務所 松尾設計室のブログ

「健康で快適な省エネ住宅を経済的に実現する」設計事務所です。

エクセルギーとは?

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エクセルギーとは?

先日の東京での飯田哲也さんの講演のときにエクセルギーという言葉がでてきました。
以前から何度か聞いたことがあったのですが、大学時代にも一切出て来ませんでしたし、
一級建築士の学科の問題にも出てこない言葉です。

今日、原子力を専門にやっている友人にも聞いてみましたがエネルギーの専門家の彼でも
知りませんでした。

そこでエクセルギーに関して勉強してみようと思い、アマゾンで検索してみました。
何冊か該当する本があるのですが、一冊だけ建築学科の先生が書かれたエクセルギーの
本があったので迷わずその本を選びました。

それが東京都市大学教授の宿谷先生の書かれた
「エクセルギーと環境の理論」という本でした。

はっきりいってこの本は熱環境における「パラダイムシフト」
とも呼べる内容でした。

エネルギーに詳しい人の間では「省エネという言葉はおかしい。
エネルギー保存の法則があるのだから・・・」という言葉が
よく聞かれます。

しかし、実は省エネとは「省エクセルギー」のことだったのだと
理解することができました。

ではエクセルギーとはなんなのかというと
「拡散という現象を引き起こす能力」と書かれています。
これだけでは分かりにくいのです、具体例をひとつあげてみます。

例えば、気温が20℃としたとき、40℃、20Lのお湯と
100℃、5Lの持つ熱エネルギーはともに1674kJとなります。
(温度×水量が等しいため)

しかしながら、人間の感覚としては100℃、5Lのお湯の方が
強烈な何かをもっているような気がします。この何かというのを
表す概念がエクセルギーといえます。

エクセルギーの観点で表すと、前者は55kJ、後者は194kJと
4倍近い差がついています。

誰もが分かることですが、どちらが急激に温度が下がっていくかというと
明らかに後者です。ここでいう「急激に温度が下がっていく」ということが
「拡散という現象を引き起こす能力」ということになります。

これは熱以外にもあらゆる物理現象に応用することができ、それら
多種多様な現象において非常に細かい説明がなされています。非常に
難解な部分も多いですが、前半は読み物としても十分に楽しめます。
機器に頼る前になぜ断熱を強化しなければならないのか?ということも
定量的に分かります。よって断熱や省エネに興味のある方は必読の
書といってもいいかもしれません。

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建物の省エネ性能を評価する「エネルギースター」の検討開始

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建物の省エネ性能を評価する「エネルギースター」の検討開始
欧米とは異なり日本には公的に一般建築物や住宅の省エネ性能を
認定する制度が事実上あってないようなものでした。マイナーな
制度はいろいろあってもどれも普及には至っておらず、その結果
一般人の誰もが建物の公正な省エネ性能を知ることができない状態
が続いています。

このことは省エネに対しても悪影響ばかりですが、建物を購入
使用とする人にも極めて不利益なことはいうまでもありません。
そんな状況を少しでも改善しようとパッシブハウスジャパン等で
活動をしているわけです。

しかしながら、突然経済産業省から建物の省エネ性能を評価、
認証する「エネルギースター」というラベリング制度を2011年度を
メドに実施する方向であることが発表されました。

この制度の特徴は何点かあるようですが、建物の運用段階での評価
とすること。オフィス、商業施設、ホテル、病院、学校等での利用を
考えているとのことです。更には第3者機関による認証も考えている
ということで、今までの制度とは異なりかなりの本気度を感じます。

しかしながら、疑問もあります。なぜ国土交通省でもなく、環境省
でもなく経済産業省なのか・・・?ロードマップのときもそうでしたが
環境関連の事象はだいたいこの3省は連携して動いているように思います。
国交省と環境省の連携は分かりますが、経産省の場合はむしろ「経済に
悪影響を及ぼすから過度の削減反対」と単純にいいそうに思ってしまいますが
そうではないようです。どういうからくりになっているのか知りたいところです。
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ライフ・サイクル・カーボン・マイナス住宅の認証制度が始まるようです。

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ライフ・サイクル・カーボン・マイナス住宅の認証制度が始まるようです。

建築研究所のトップである村上周三先生が主催しているLCCM
(ライフ・サイクル・カーボン・マイナス)住宅研究・開発委員会が
ライフ・サイクル・カーボン・マイナス住宅の認証制度を2011年から始める
ようです。ライフ・サイクル・カーボン・マイナスとは建設中から居住、廃棄に至るまで
期間で、省エネルギーによるCO2削減と、太陽光発電等によるエネルギー自給による
CO2削減効果で、実質的なCO2排出量でマイナスになることをいいます。

現在、上記の委員会が評価ツールを作成しているそうですが、どんなツールが出来あがってくるのか
楽しみなところです。個人的には太陽光などの設備系重視の評価ではなく
断熱性や日射遮蔽といった基本性能に関わるローテク部分もきちんと評価されること。
そして、木材、理想的には国産材を使うことによる削減効果も評価されるツールになって
欲しいと願っています。



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確実に増えている太陽光発電

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 ←住まいと生活/不動産

確実に増えている太陽光発電
今日の日経新聞の夕刊に出ていました。
昨年度と比較して国内で2.6倍の出荷だそうです。

その結果昨年は6位だった世界での市場規模が
3位にまで復活したそうです。ちなみに1位は
ドイツ、2位はイタリアでやはり欧州勢のようです。

と、ここまではありきたりな話ですが、その後の記事が
目を引きました。昨年はほぼゼロだった輸入品のシェアが
たった1年で1割に達したそうです。

普通にゼロが1割になるだけでも凄いですが、出荷が2.6倍に
なる中での1割は凄いことだと思います。

詳しくは出ていませんでしたが、中国のサンテックパワーと
サニックスの輸入元である韓国のLG産電が引っ張っているものと
思われます。

実際私は今サニックスをよく進めていますが、4.2kwのものが
全て込みでほぼ150万で購入できます。補助金も考慮すれば実質
120万ちょっとです!!これであればほとんどの家庭において
元を取るのが8年程度になると考えられます。

8年で元が取れるということは投資でいうとおおよそ12%程度の
利回りとなります。

ほぼノーリスクで12%というミドルリターンをたたきだすのは
投資商品としても極めて優れた商品であるといえるでしょう。
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改次世代基準と住宅ラベリング制度

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 ←住まいと生活/不動産

改次世代基準と住宅ラベリング制度
今日は朝一の飛行機で東京から帰ると直接事務所に向かいました。
神戸空港は駐車代が24時間まで無料でその後も1日千円なので
非常に便利です。

丸2日近く事務所を空けていたので膨大な量のメール、書類との格闘
でしたがなんとかそれを終わらせることができました。

今日は昨日の省エネ建築診断士の合間に受けていた新建ハウジングという
業界新聞の取材の中で初めて存在を知った、環境省作成の
「地球温暖化対策に係る中長期ロードマップ(概要)」という
ものを紹介したいと思います。なお、この内容は環境省の
ホームページからダウンロードできます。
http://www.env.go.jp/earth/ondanka/domestic.html#a04-3
上記のホームページの中の中くらいの段にある
「地球温暖化対策に係る中長期ロードマップの提案~環境大臣 小沢鋭仁 試案~(平成22年3月31日 発表)
<本体> という部分をクリックしてみてください。

他では見たことがないような相当詳しい今後の建築関連の省エネ対策が盛り込まれています。

その中でも注目すべき点をいくつかピックアップしてみたいと思います。
・2010年ごろから住宅ラベリング制度なるものを開始
 これはおそらくEU諸国がやっている建物の省エネレベル別の格付けのことかと思われます。
 これを2013年ごろには新築住宅に義務付け。2015年には既存賃貸住宅流通時表示義務付け。
 更には既存住宅売買時表示義務付けとなっています。これが実現されるには昨日我々が実施した
 省エネ建築診断士のようなきちんと省エネが判断できる人間を育てる必要があります。しかも
 大量に

・2012年を目安に改次世代省エネ基準というものができるかもしれないようです。
 それと同時にゼロエミ基準(創エネルギー必須化)とも書いてあります。

・ライフサイクルカーボンマイナス

・木材利用の推進

・住宅トップランナー制度の拡大・強化

・2012年ごろを目安に省エネ基準(次世代の前の分)を新築時義務化

・2020年をメドに次世代省エネ基準もしくは改次世代省エネ基準の義務化

・2020年で次世代省エネ基準の比率を70%、改次世代省エネ基準の比率を30%にしたい。
 (現状では次世代省エネ基準ですら40%程度だといわれています)

・効果の見える化を促進するため省エネナビ等の設置普及

以下住宅以外の建築物全般に関して

・住宅以外の建築物に関しては建築物環境性能ラベリング制度というのを導入する
 住宅同様2013年を目安に新築建築物表示義務化、テナント契約時表示義務付、既存建築物流通時
 表示義務付という順で進めていく

・建築物トップランナー制度というものを2011年を目安に創設

・2013年を目安に省エネ基準、もしくは改省エネ基準の新築時義務化

等々です。
これだけ大きな変革をこの短い期間で実行するとなると前代未聞の超スピード改革
実行となります。内容的にはまだまだEUには劣りますが、-6%すら達成できず
逆に増加させていたことを考えると、-25%を約束しただけにそれなりにやる気が
感じられる案にはなっています。

このロードマップは住宅・建築に限らず全分野に渡って発表されています。
発表されたのは2010年3月31日だったようですが、それほど大きく
マスコミ全般で取り上げられていないように思います。この案が口先だけに
ならないように皆がじっと見つめていく必要があります。


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